黒字なのに、手元のお金が減っている。反対に、利益が少ないのに、お金は増えている。企業の決算では、どちらも起こり得ます。

売上を計上する時期と代金が入る時期、費用を計上する時期と支払う時期は、必ずしも一致しません。設備を買ったり、お金を借りたりする動きもあります。利益と現金のズレを読むには、損益計算書、貸借対照表、キャッシュフロー計算書をつないで見ることが役立ちます。

「利益が増えても株価が下がるのはなぜか？」に続き、今回は利益の中身を、お金の動きから確かめます。銀行などの金融業を除く一般的な事業会社を想定し、数値はすべて架空の例を使います。

1. 三つの決算書は、見ているものが違う

損益計算書はPLと呼ばれ、一定期間の売上や費用、利益を示します。売上の計上は入金と同時とは限らず、代金を後日受け取る取引なら、売上があっても現金はまだ入っていません。収益認識の会計基準でも、顧客への商品やサービスの移転を基に収益を認識する考え方が示されています。

貸借対照表はBSと呼ばれ、期末など、ある時点の資産・負債・純資産を示します。まだ回収していない売上代金は売掛金などの資産、まだ支払っていない仕入代金は買掛金などの負債として現れます。

キャッシュフロー計算書は、一定期間にお金がどう増減したかを、営業・投資・財務の三つに分けて示します。対象は正確には「現金及び現金同等物」です。BSの「現金及び預金」と範囲が一致しない場合もあるため、注記でつながりを確認します。ASBJ掲載の実務指針が、この範囲と注記を定めています。

PLで利益を見て、BSで未回収・未払いなどの残高を確かめ、キャッシュフロー計算書で現金の増減につなぐ。この順序で読むと、三つの書類を行き来しやすくなります。

2. 利益が現金になっていない部分を探す

ここからは単位を百万円にそろえます。A社の税引前利益は30、税金の費用は10で、当期純利益は20だったとします。

同じ期間に、売掛金などの売上債権が25増え、商品などの棚卸資産が10増え、買掛金などの仕入債務が5増えました。

売上債権の増加は、売上に計上した代金のうち、まだ受け取っていない分が増えたということです。その分、利益に対して現金の回収が遅れます。棚卸資産の増加も、販売して回収する前の商品などに、お金が振り向けられていることを示します。

仕入債務の増加は、仕入代金のうち、まだ支払っていない分が増えたということです。仕入れに対してまだ支払っていない分が増えるため、その期間の現金の流出を抑える方向に働きます。

これらをまとめて見るために、売上債権＋棚卸資産－仕入債務を、営業に必要な運転資金の目安として使うことがあります。今回の増加額は25＋10－5＝30です。この例では、営業を回すために必要な資金が30増えた、と整理できます。実際の分析では、事業に応じて前受金なども見る必要があります。

売上が拡大する途中なら、売上債権や在庫が増えるのは自然なこともあります。ただ、売上があまり伸びていないのに残高だけが増え続けるなら、回収条件の変化や在庫の滞留がないかを調べるきっかけになります。残高の増加だけで、経営の悪化や不正を決めつけることはできません。

3. 減価償却を足し戻す理由

設備を購入すると、通常は取得額を資産に計上し、使用する期間に配分して費用にします。この費用配分が減価償却です。購入代金の支払いと、各年の費用計上は別の動きになります。企業会計原則・同注解に、費用配分の基本が示されています。

A社では当期の利益を計算するときに、減価償却費20が差し引かれていたとします。この20の費用計上自体では、現金は出ていきません。そのため、利益から営業活動の現金収支へ調整するときは、20を足し戻します。

ここで、税金の支払いも10で、それ以外の調整項目はないと仮定すると、営業キャッシュフローは次のようになります。

税引前利益30
＋減価償却費20
－売上債権の増加25
－棚卸資産の増加10
＋仕入債務の増加5
－税金の支払い10
＝営業キャッシュフロー10

図1 税引前利益30から営業キャッシュフロー10への橋渡し

架空例

税引前利益30から営業キャッシュフロー10への橋渡し（単位：百万円）
項目増減・合計調整後の位置（百万円）
税引前利益開始値3030
減価償却費↑ ＋2050
売上債権の増加↓ －2525
棚卸資産の増加↓ －1015
仕入債務の増加↑ ＋520
税金の支払い↓ －1010
営業キャッシュフロー合計1010

純利益20＝税引前利益30－税金費用10

架空例。税金費用と支払額は同額、ほかの調整項目なし

純利益は20でしたが、営業活動で増えた現金は10です。税金の費用と支払額が一致しているのは、この例の仮定です。実際には支払時期などでずれることがあります。キャッシュフロー計算書の作成基準では、こうした調整による表示を間接法としています。

減価償却の足し戻しは、新しくお金を受け取ったという意味ではありません。利益に含まれている費用を、現金の動きに合わせて調整しているのです。設備の購入代金や将来の更新費用まで不要になるわけでもありません。

4. 設備投資と借入を加えて、期末のお金につなぐ

A社が設備の購入に40を支払ったとします。この支出は投資キャッシュフローに入り、ほかに投資活動がなければ合計はマイナス40です。

当期の減価償却費20と設備の購入額40は、一致する必要はありません。過去に買った設備の償却と、新しい設備への投資が、同じ期間に行われることもあります。

さらに、新たに30を借り入れ、借入元本を10返済し、配当を15支払ったとします。この例での財務キャッシュフローは、30－10－15＝プラス5です。作成基準の区分では、設備取得などを投資活動、借入・返済や配当支払いなどを財務活動として整理しています。

期首の現金が100なら、期末は100＋10－40＋5＝75。純利益20の黒字でも、現金は25減っています。営業CF10と財務CF5の合計15より、設備投資の支払40が大きかったためです。この例では為替の影響や連結範囲の変更などはありません。

図2 黒字でも現金が100から75へ減る例

架空例

黒字でも現金が100から75へ減る例（単位：百万円）
項目増減・残高到達位置（百万円）
期首現金100100
営業CF↑ ＋10110
投資CF↓ －4070
財務CF↑ ＋575
期末現金7575

投資CF：設備購入－40

財務CF：借入＋30、元本返済－10、配当－15

当期純利益＋20

架空例。為替換算や連結範囲変更等の影響なし。現金は現金及び現金同等物を指す

借り入れた30は売上や利益ではなく、返す必要のあるお金です。元本の返済10も、PL上の費用ではありません。配当や自社株買いは株主への還元になりますが、会社からは現金が出ていきます。手元のお金が増えたかだけでなく、何によって増減したかを見ます。

5. 1回の営業キャッシュフローで結論を出さない

営業キャッシュフローがマイナスでも、成長に伴う在庫の積み増しや入金の季節性が理由の場合があります。プラスでも、在庫の取り崩しや仕入代金の支払時期によって、一時的に押し上げられている場合があります。

確認したいのは、数年の推移と、同じ季節・同じ長さの期間です。3か月の数字を1年の数字とそのまま比べたり、単独の四半期と期首からの累計を混ぜたりしないようにします。BSの前期末との差も、企業買収などの影響で、キャッシュフロー計算書の増減額と単純には一致しないことがあります。

設備投資による現金の減少を見つけたら、何のための投資か、今後どれくらい続くのかを確認します。借入が増えていれば、返済期限と現金残高、事業から生み出すお金を合わせて見ます。成長投資という説明があっても、支払いを続けられるかの確認は必要です。

次に決算書を開いたら、営業キャッシュフローの増減理由を一つ探してみてください。売上債権なのか、在庫なのか、税金の支払いなのか。その項目をBSや会社の説明と照らし合わせると、利益とお金の間にある動きが具体的になります。

※一般的な金融教育のための説明です。会計基準や事業によって表示・取扱いは異なります。特定の会社の財務健全性や投資価値を判定するものではありません。

参照資料