TOPIX ETFを選ぶ前に 非上場投信との違いと1306と1475の比較

毎月決まった金額を積み立て、分配金の再投資まで手間を減らしたいなら、非上場のインデックス投資信託で目的を満たせる場合があります。ETFを追加すること自体が、分散投資になるわけではありません。

ETFが候補になるのは、市場で価格を指定して買いたい、分配金を現金で受け取りたいなど、上場商品を使う理由があるときです。その場合も、信託報酬だけで決めず、売買単位、実際の費用、指数への追随、売買のしやすさを確認します。

この記事では、日本株に広く投資するTOPIX連動商品のうち、1306「NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信」と1475「iシェアーズ・コア TOPIX ETF」を例に、比較の手順を整理します。2銘柄は比較方法を示すための例で、購入の推奨や全商品のランキングではありません。どちらも元本保証はありません。

まずETFを使う理由があるかを決める

ETFも投資信託です。ここでは、取引所で売買するETFと、販売会社に申し込む非上場投信を区別します。

非上場投信は原則として1日1回算出される基準価額で取引し、ETFは市場価格で指値・成行注文ができます。ETFの積立サービスを提供する証券会社もありますが、どのETFでも、どの証券会社でも同じ条件で自動積立ができるとは限りません。野村アセットマネジメントの比較解説、大和アセットマネジメントのETF積立解説

また、ETFには基本的に投信のような分配金再投資コースがありません。受け取った分配金を買い足しに使う場合、買付単位に足りない現金が残ることもあります。自動化を重視するなら、ETFに切り替える前に、候補の非上場投信の分配方針と販売会社の再投資条件を確認しましょう。大和アセットマネジメントの分配金再投資コース解説

1306と1475は同じ指数のどこが違うか

両銘柄は、主に日本株を保有し、TOPIXの配当込み指数への連動を目指すETFです。以下の基本条件は2026年10月28日に公式資料を確認しました。

出典：1306公式商品情報、1475公式商品情報、JPXの銘柄別相場表 2026年。買付代金は終値×10口で計算し、売買手数料を含みません。過去の終値による例で、現在の注文可能価格ではありません。分配金の支払いや金額も保証されません。

単価が低い方を「割安なETF」と考えるのは適切ではありません。口数の分割や商品設計によって1口の価格は変わります。確認したいのは、自分の予算で必要な口数を買え、買い残した現金をどう扱うかです。

たとえば、毎月1万円を投じたい場合、取引所での通常の10口単位の注文では、ちょうど1万円にならないことがあります。「予算内で何口買うか」を決める手間まで含めて、非上場投信の金額指定による積立と比べます。証券会社独自の積立・小口取引サービスを使う場合は、そのサービスの対象銘柄、価格の決まり方、手数料を別に確認してください。

費用は信託報酬と総経費率を分けて読む

出典：1306公式商品情報、野村アセットマネジメントの総経費率一覧、1475交付目論見書 2026年6月27日の費用・総経費率・段階料率の各ページ。1306の表示は2026年10月28日の確認値で、将来固定される率ではありません。1475の上限と1306の商品ページ表示を、同じ基準の実効料率として比較しないでください。

総経費率も、投資家が負担する費用のすべてではありません。両社の開示では、原則としてファンド内の売買委託手数料や有価証券取引税は含まれません。また、1475は株式貸付に伴う報酬を総経費率に含めない一方、野村の一覧は品貸料の一部を運用管理費用に含むとしています。計算期間も違うため、0.08%と0.07%だけで将来の総コストの優劣は決められません。

取引所で買う人は、これに加えて、証券会社の売買手数料、売値と買値の差であるスプレッド、自分の注文で価格が動く影響を見ます。売買手数料が無料でも、取引全体のコストがゼロになるとは限りません。

一方で、信託報酬を総経費率にもう一度足したり、後で示す指数との騰落率差に総経費率を足したりすると、同じ費用を重ねて数えるおそれがあります。費用項目は負担の内訳を調べるため、騰落率差は運用結果を確認するために使い分けます。

目論見書の「追加設定」「交換」の手数料は、まとまった株式等とETFを交換する仕組みに関するものです。証券会社で10口を買う一般的な取引の売買手数料と混同しないようにしましょう。1475交付目論見書、JPXのETF売買制度

指数への追随は同じ期間と配当条件で確認する

比較するのは、同じ期間の「税引前分配金を再投資したファンドの騰落率」と「配当込み指数の騰落率」です。分配金を除いたETFの株価チャートと、配当込み指数を並べるだけでは、運用の追随状況を正しく比べられません。

出典：1306の2026年9月月次レポート、1475公式商品情報の運用実績。いずれもファンドの費用控除後、税引前分配金の再投資を仮定した公表値を使用しました。1306の資料は小数第1位、1475の表は小数第2位までの表示です。

1306の公表値の方が粗く丸められているため、−0.1ポイントと−0.08ポイントから「1475の追随が優れている」とは判定できません。ここで計算しているのは1期間の騰落率差で、日々の差のばらつきまで測ったものではありません。

この1年の大きなプラスも、今後のリターンを示す数字ではありません。追随状況は複数の期間で確認し、自分の実際の成果には売買価格、分配金への課税、再投資まで現金で置いた期間なども影響すると考えます。

出来高だけでなくスプレッドと注文数量を見る

売買のしやすさは「人気がある」「純資産が大きい」だけでは判断できません。JPXは出来高に加え、売り気配と買い気配の間隔や、最良気配で示された取引可能な金額を公表しています。

出典：JPXの2026年9月ETF気配提示・取引状況の「月間平均」シート。bpsは0.01%を1とする単位です。ここでは立会内取引の列を使用し、ToSTNeTなどの立会外取引を混ぜていません。平均は日次データの平均であり、常時この条件で売買できることを示しません。

この月は1306の平均売買高・売買代金が大きく、平均スプレッドは狭い一方、最良気配平均執行可能金額は1475の方が大きくなっています。指標が一つ違えば順位も変わります。過去の平均から今日の約定を保証することはできないので、最後は注文時点の板で、価格と数量を一緒に見ます。

小さな注文でも、売り気配が薄いときに成行で買えば、想定より高い価格で約定する可能性があります。許容する買値の上限を決めたい場合は指値を検討します。ただし、指値は成立を保証する注文ではなく、未約定や一部約定もあります。JPXのETF売買制度

市場価格と基準価額のずれは別に確認する

指数への追随と、市場価格がファンドの資産価値から離れているかは別の問題です。ETFの市場価格は売買で決まり、基準価額はファンドが保有する純資産から算出されます。

同じ2026年9月30日について、1口当たりの基準価額と取引所終値をそろえると次のようになります。

計算式は「（取引所終値÷1口当たり基準価額−1）×100」です。1306は100口当たり43,205円という公表値を100で割り、1475は公式ダウンロードの1口当たりデータを使用しています。

出典：1306の2026年9月月次レポート、1475公式データのダウンロード、JPXの2026年銘柄別相場表。同日終値による事後的な計算で、取引時間中のスプレッドや約定価格ではありません。この1日の差から、今後の売買の有利・不利は判断できません。

基準価額より低ければ、必ずもうかるという意味でもありません。取引中は日付の古い基準価額だけで判断せず、推定純資産価値であるiNAVの時刻、売り気配・買い気配、数量を合わせて確認します。iNAVも推定値であり、その価格で売買できる保証はありません。JPXのiNAV解説

注文前から売却後の出金までの確認手順

1. 追加する理由を確認する。 日本株の比率を増やすのか、同じ指数の投信から持ち方を変えるのかを整理する。積立を簡単に続けたいだけなら、ETFを増やさない選択も残す。

2. 銘柄コードと売買単位を確認する。 商品名だけでなく1306・1475などのコード、通常の現物取引であること、10口単位、概算代金、口座区分を確認する。NISAを使う場合は、利用する証券会社での取扱い、対象枠、残りの投資枠も確認する。

3. 価格と数量を確認する。 売り気配・買い気配、スプレッド、iNAVの更新時刻、自分が買う数量を確認する。気配が薄い、価格差の理由が分からないときは注文を見送る。

4. 注文条件を決める。 指値なら買値の上限と有効期限を確認する。成行を使う場合は価格を指定しないことを理解する。

5. 成立状況を確認する。 注文を出しただけで購入済みと考えず、約定数量・価格・手数料を確認する。指値の変更や出し直しの前には残注文も確認する。

6. 受渡と分配金の扱いを確認する。 国内ETFの通常の立会取引では、原則として約定日を含めて3営業日目に受け渡す。祝日がなければ月曜日約定は水曜日受渡になる。証券会社の買付余力や出金可能日の表示も確認する。

7. 売却から出金までを分けて確認する。 保有一覧で銘柄・口座区分・売却数量を選び、売り注文の条件を確認する。注文後は約定数量・価格・受渡日を確認し、銀行で使うお金にする場合は、証券口座の出金可能額・出金予定日・登録銀行口座を確認して出金指示を行う。出金受付の確認だけで終わらず、銀行への着金まで確認する。

注文制度の出典：JPXのETF売買制度。受渡日の出典：NEXT FUNDSのFAQ。買付余力の回復と出金可能額への反映は同じではありません。売却が成立しても、その瞬間に銀行で使えるとは限らず、出金指示の締切や資金の拘束によっても変わります。利用先の公式案内を確認してください。参考：SBI証券の売却代金の出金FAQ、出金操作ガイド。具体的な締切・費用を他社に当てはめないでください。

国内上場ETFの分配金をNISAで非課税にするには、受取方式を「株式数比例配分方式」にする必要があります。NISAで買ったことだけで受取方法の確認を省かず、制度の詳細はNISAと取扱いの確認記事へ進んでください。国税庁 No.1535

分配金の受取後は、使う・現金で置く・買い足すのどれにするかを決めておきます。

結論は自分が続けられる持ち方で決める

毎月の金額指定と再投資の手間を減らしたいなら、非上場のインデックス投信で足りるかを先に確認します。ETFを使う理由がある場合に、同じ指数の候補を費用、追随状況、売買単位、流動性の順に比較し、注文直前には市場価格とiNAV、板の数量を確認します。

1306と1475のように同じ指数を目指す商品でも、分配時期、費用の開示条件、売買状況は同一ではありません。少しの信託報酬差だけを理由に、手間や売買コストを増やす必要はありません。目的が曖昧な間は、今の保有を増やさず、比較だけで止めることも選択肢です。

本記事は商品の比較方法を説明するもので、特定の銘柄の購入・売却を勧めるものではありません。掲載した過去の数値は将来の成果を保証せず、商品条件や取引条件は変更されることがあります。取引前には最新の公式資料と利用する証券会社の条件を確認してください。