同じ株価指数でもETFとCFDでは何が違うか

同じ株価指数の名前が付いたETFとCFDでも、持つ権利や口座のお金の動きは異なります。指数が上がったときの価格差だけを見ると、保有中の費用や、途中で取引を終える条件を見落としかねません。

ここでは、通常の株価指数連動型ETFを自己資金で現物購入する場合と、株価指数CFDを比較します。信用取引でのETF購入やレバレッジ型ETFは、この比較に含めません。数値は架空、計算は税引前です。

1 ETFではファンドの権利 CFDでは契約上の建玉を持つ

国内の一般的な株価指数ETFでは、投資家は投資信託の受益権を持ち、ファンドが株式などを運用します。投資家が指数の構成企業の株式を一株ずつ直接所有する仕組みとは異なり、各企業の株主総会で自分が議決権を行使するわけでもありません。運用方法や分配方針は目論見書などで確認します。JPXのETFの仕組みが参考になります。

CFDは、参照する価格の変化を契約に従って差金決済する取引です。買い建玉を持っても、指数を構成する株式やETFの受益権を取得するわけではありません。「何の値動きを参照する契約か」を確認します。日本証券業協会の証券CFD解説では、株価指数そのものに加え、株価指数先物などを参照するものも説明されています。

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2 商品名の指数と実際の売買価格を分ける

ETFには、連動対象の指数、ファンドの純資産を口数で割った基準価額、市場で売買される価格があります。三つは同じ数字ではありません。運用費用や組入資産などで指数との連動に差が生じ、市場の需給によって市場価格が基準価額から離れることもあります。JPXのETFに関するFAQで確認できます。

店頭CFDでは、取扱会社が原資産の価格を参照して提示する価格で取引します。ニュースの指数値で約定する保証はありません。「現物の指数か先物価格か」「どの市場のどの時間を参照するか」「先物の限月変更時に調整があるか」まで契約を読みます。日本証券業協会のリスク説明にも、提示価格と原資産価格の違いが記されています。

また、指数名が似ていても、配当を含めた指数か、価格だけの指数かで比較条件が変わります。海外指数なら、ETFの為替ヘッジの有無や、CFDの損益が何通貨で発生し円へどう換算されるかも別々に確認します。「円で買える」という表示だけで、為替の影響までなくなるとは判断できません。

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3 値動きの対象額をそろえて比べる

架空のETFを1口3,000円で100口買うと、代金は30万円です。比較する架空のCFDは、価格3,000ポイント、1ポイント当たり100円、1枚の買い建玉とします。取引開始時の対象額は、こちらも30万円相当です。CFDには証拠金10万円を預けたと仮定します。

両方の実際の決済価格が3,150になった場合、ETFの価格差益は150円×100口で1万5,000円。CFDも150ポイント×100円×1枚で1万5,000円です。対象額をそろえたため、この例では価格差損益が同じになりました。

ただし、1万5,000円はETFの購入代金30万円の5％、CFDの当初証拠金10万円の15％です。逆に決済価格が2,850なら、両方とも価格差による損失は1万5,000円です。証拠金を分母にした割合が大きくなるのは、利益だけではありません。

これは実在商品の価格や証拠金基準ではなく、同じ対象額で比べる計算例です。途中で建玉が維持できたと仮定しており、実際には価格が戻る前に強制決済される可能性もあります。

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4 分配金と配当相当額 費用と保有日数を見る

ETFでは、組入資産から得た配当などがファンドに入り、分配方針に従って分配金が支払われます。支払いがゼロのこともあり、金額は保証されません。売買手数料に加え、信託報酬などが信託財産から差し引かれます。JPXの分配金の説明と信託報酬の注記を参照できます。

CFDには、商品により金利相当額や配当相当額などの受払いがあります。配当相当額は、株主として企業から受ける配当とは権利の性質が異なり、契約上の調整です。構成銘柄の配当落ちによる指数への影響などを調整するためのもので、受取額だけを追加の利益と数えることはできません。買いなら受取り、売りなら支払いとなる設計もありますが、名称・計算式・発生日は商品ごとに確かめます。配当込みの指数など、別途の配当相当額が発生しないものもあります。東京金融取引所のFAQは、取引所CFDにおけるその違いを説明しています。

先ほどの値上がり例を30日間の保有とし、ETFの分配金を1,000円、売買手数料を税込合計600円と仮定します。実際の売買価格には、保有中にファンド内で負担した費用の影響も含まれているものとすると、税引前損益は1万5,400円です。

CFDは配当相当額の受取り1,000円、保有中の金利等の支払い1,200円、別途手数料は税込600円と仮定すると、税引前損益は1万4,200円になります。

ここでの差は、仮定した条件から生じたものです。実際に同じ分配金・配当相当額になる保証や、ETFが常に有利という意味はありません。ETF内で差し引かれた費用や約定価格に含まれるスプレッドを、さらに同額控除しないことも大切です。

保有期間が変われば、金利等の累計、分配や調整の権利が発生する日をまたぐかどうかも変わります。信託報酬の有無だけでは費用全体を比較できません。支払いが増える条件と、計算の対象額が証拠金なのか取引額なのかも読みます。

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5 取引所CFDと店頭CFDの条件を混ぜない

CFDには取引所取引と店頭取引があります。店頭CFDは取扱会社との相対取引で、価格や各種調整の条件をその会社との契約で確認します。

取引所CFDの一例である東京金融取引所の「くりっく株365」は、取引所のルールに基づき、複数のマーケットメイカーが提示する売買価格から価格を提供する仕組みです。ただし、提示者が減ったり、価格提示がなくなったりする可能性もあります。価格提供の仕組みを参照できます。

取引所を通すという共通点だけで、ETFと同じ保有形態にはなりません。証拠金、決済、取引時間、資金の管理方法を、それぞれの取引条件で比較します。

また「CFDなら期限なし」とも限りません。取引所CFDには所定の日に未決済建玉を決済するリセット付商品があります。リセットの説明で、保有を続けられる期限を確認できます。取引時間が長い商品でも、いつでも希望価格で決済できるわけではありません。

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6 保有を続けられる条件まで確かめる

自己資金で購入した通常のETFは、値下がりだけを理由に証拠金不足のロスカットを受ける仕組みではありません。ただし元本保証はなく、運用終了や上場廃止などの可能性もあります。JPXの上場廃止銘柄一覧でも事例を確認できます。

CFDでは、損失や必要証拠金の変化により追加資金が必要になったり、建玉が強制決済されたりします。ロスカットがあっても、急変時には預託証拠金を超える損失が生じ得ます。最終的な指数の方向だけでなく、途中の価格変動も口座の結果を左右します。

比較するときは、目論見書や契約締結前交付書面を開き、「持つ権利」「参照価格と通貨」「数量と対象額」「保有中の受払い」「終了・強制決済の条件」を同じ順番で確認してみましょう。同じ指数名の先にある契約の違いが見えるようになります。

※一般的な金融教育のための説明です。ETFとCFDの優劣、個人への適性、推奨商品・売買方法を判定するものではありません。税の個別の取扱いは別途確認してください。